次世代公共建築研究会 フォーラム2017 開催のご案内

この度、次世代公共建築研究会( (一社)公共建築協会、(一財)建築保全センター(一財)建築コスト管理システム研究所の主催により「次世代公共建築研究会フォーラム2017」が開催されますことをお知らせいた致します。

 

次世代公共建築研究会フォーラム2017表

 

お問合せ・お申込みはこちらまでお願い致します。

一般社団法人 公共建築協会 事業企画部

〒104-0033  104-0033

東京都中央区新川1-24-8 東熱新川ビル6階

TEL03-3523-0382 FAX03-3523-1827

 

 

アーキテクト特別講演会のご案内

当協会:賛助会員・ケイミュー株式会社様主催の特別講演会が開催されますので、ご案内いたします。

講演テーマ 「開かれた建築」

講師 建築家 工藤和美氏

日時:平成29年7月26日(水) 受付 13:00~ 講演 14:00~16:00

会場:福岡国際会議場4階(福岡市博多区石城町2-1)

受講料:無料(事前の申込みが必要です)

※詳細は、こちらをご覧ください。

 

 

 

 

 

 

日事連・建築士事務所賠償責任保険(建賠保険)の事故事例集 ホームページ掲載のお知らせ

日事連、建賠保険等調査専門委員会では、同様の事故が起こらないよう注意喚起をすること、支払い事例を周知することにより保険加入への意欲を高めることを目的とし、「日事連・建築士事務所賠償責任保険 事故事例集」を作成し、有限会社 日事連サービスのHPに掲載されていますので、お知らせいたします。

※詳細は、有限会社 日事連サービスのHP をご覧ください。

 

文化施設等の天井耐震化対策研修会のご案内

この度、日本耐震天井施工協同組合JACCA主催、一般財団法人日本建築士事務所協会連合会後援による「文化施設等の天井耐震化対策研修会」が開催されますので、ご案内いたします。

なお、一般受講料は5,000円ですが、後援団体会員のため、佐賀県建築士事務所協会の会員様は4,000円で受講できます。

詳細はこちらをご覧ください。

耐震リフォーム達人塾のご案内

 この度、佐賀県主催(共催:名古屋工業大学高度防災工学センター)で、木造住宅の設計・施工に従事する建築技術者、耐震診断や改修に係る事務を担当する市町職員等を対象に木造住宅の設計・施工に従事する建築技術者がどのように耐震化に取り組めばよいのか、安価な改修プランや、住宅所有者の心に響く説明ポイント等についての講習会が開催されます。
詳細は、こちらをご覧ください。

佐賀県木造住宅耐震診断登録建築士養成講習会のご案内

 昨年発生した熊本地震、同規模の地震がいつ発生するか分からない中、特に木造住宅の耐震化は緊急の課題であり耐震診断のニーズは今後ますます増大することが予想されます。

 この度、佐賀県の主催で、木造住宅の耐震診断を行える技術者を養成する目的で、佐賀県知事の登録を受けた建築士事務所に所属している建築士の方を対象に講習会を開催いたします。是非、受講をお薦めします。

※なお、受講修了後、登録建築士として登録できる建築士は、(一社)佐賀県建築士会に所属する建築士または、佐賀県建築士事務所協会に所属する事務所の所属建築士の方に限ります。

詳細は、こちらをご覧ください。

 

 

H29年3月改正「高齢者、障害者等の円滑な移動等に配慮した建築設計標準」講習会について

  この度、国土交通省において、すべての建築物が利用者にとって使いやすいものとして整備されることを目的に、適切な設計情報を提供するバリアフリー設計のガイドラインとして「高齢者、障害者等の円滑な移動等に配慮した建築設計標準」が策定されました。

 これを受けて(公財)建築技術教育普及センターでは、改正版の建築設計標準について解説するとともに、最新の高齢者、障害者等の移動等の配慮対策事例についてご紹介する「バリアフリー講習会」が全国7都市で開催されますのでお知らせ致します。

※詳細はこちらをご覧ください。

新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法について

(一財)日本建築防災協会において、新耐震基準の在来軸組構法の木造住宅について接合部等を確認することで効率的に耐震性を検証する方法として、「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法(新耐震木造住宅検証法)」が取りまとめられ、同協会のホームページにおいて公開されましたのでお知らせ致します。

※詳細は、こちらをご覧ください。

建築物省エネ法の各種マニュアル最新版について

建築物省エネ法が改正され、昨年、省エネ適合性判定等の手続きについて、各種のマニュアルが作成され、全国説明会にて解説されたところですが、この度、平成29年4月版として各種マニュアルの最新版が作成されたとの情報提供が国土交通省よりありましたので、お知らせいたします。

※詳細は、下記をご覧ください。

■マニュアルの掲載:IBEC(建築環境・省エネルギー機構)のHP